ちょっと前、PCデポがやっていた（いまも？）、良くわかっていないシニア向けに、ぼったくりサポート料金を設定していた件について、10週遅れくらいですが思うところを書きます。
問題は、契約者に必要ないだろうということが客観的に判断できるようなプラン、オプションを、契約者も充分理解できていない段階で必須であるかのような流れで契約させていた、というところでしょう。
情報弱者に付け込む、というところで、悪質だとは思います。
が、逆にいうと、
そこまでやらないと、企業の収益ベースに乗ってこない、効率の悪いビジネスなのではないか、
とも思えるのです。自分がシニアに、インターネットにかかわるいろんなことを教えていて思うのですが、手厚くやればやるほど、企業経営的視点でみたら赤字になります。教えた10秒後には忘れてますし、1週間後に覚えているわけはなくて、何度も同じことを根気よく教えていかなければなりません。ひとりひとりにです。これは、ひとりから相当の額を徴収せねばビジネスにならないです。その結果、手弁当でのボランティアに限りなく近いかたちになってしまいます（NPO法人ですが）。
こういう、シニア向けの IT 教育、というところに、行政側の支援があって然るべきと思うのですが、現実にはそんなのはありません。
脱線しました。
PCデポのやり方を肯定する気は全くありません。ただ、彼らも大変なのだな、と。若者はわざわざPCデポになんか行きませんしね。必然的にシニアがターゲットになるでしょう。。
教えられるシニア、教える側の企業あるいはNPO、どちらも Win-Win となるようなシステムはできないものか、日々悩んでいるところです。
